オススメ度 ★★★☆☆ ３／５
教育評論家の著者が、現在の日本の教育の問題点を語る。
どの話も面白かったが、印象的だったものをいくつか挙げると次のような内容である。
こちらはフィンランドの教育を例に挙げて説明している。フィンランドでは通知表を生徒にわたすことはなく、評価も、他社と比較した相対評価ではなく、絶対評価なのだという。また、驚いたのは、大学進学にかかる費用を家計がメインで担っている国が実は多くないということ。日本、韓国、イギリスが大学進学の費用の50%以上を家計が担っているのに対して、ヨーロッパの大部分では30%以下の国が多いのだという。家計の負担率が高ければ高いほど、家庭の収入がそのまま進学に反映することとなり、教育格差が世代を超えて引き継がれることにつながるだろう。
こちらも非常に興味深く、著者は、大谷翔平や羽生結弦などのゆとり教育の世代の著名人をを例に出して、ゆとり教育が必ずしも失敗ではなかった、と主張する。確かに振り返ってみると判断が早すぎた可能性はあり、メディアがゆとり教育を早々に失敗扱いした結果、そのような考え方が定着してしまったようにも思える。教育というものを本気になって変えて行くためには、正しい政策をするたけでなく、テレビや新聞などのメディアとの協力も必要なのだと感じた。
後半では、子供の教育だけでなく、大人の教育にまでその範囲を広げて考えを書いている。そのなかで「30歳以上の成人の通学率」のグラフが示されている。日本はわずか1.6%と非常に低いのが驚きであった。日本は成人してから学習することに対して、社会のサポートが少ないんだと感じた。100年時代が語られる今、大学を一度卒業したのちの学ぶ機会の少なさは、日本の競争力を維持する上で大きな課題なのだろう。
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